＜2023年9月11日＞
家族のライフスタイルは、子どもの年齢や社会の変化によって大きく変わります。
本ページでは現代のファミリー層がどのような生活を送っているのか、現在の家族形態やどのようにアプローチすれば効果的なマーケティングになるのかなど、ファミリー層に向けたアプローチを検討する際に参考になる情報を掲載しています。
ファミリー層の時代ごとの特徴
家族の形態は昭和から平成、そして令和にかけて大きく変化しています。出生率の減少により、１家族の人数も減少傾向にあり、伝統的な家族像から少し遠ざかっています。また、晩婚化の進行に伴い、初産の年齢が上昇しています。さらに、女性の社会進出が著しく、専業主婦という伝統的な家族モデルが変化し、夫婦の共働き家庭が増加しています。このように家族のスタイルも広がりを見せています。各時代ごとの家族の特徴をまとめると下記のようになります。
昭和時代：
昭和の時代には、夫婦と子どもからなる核家族が主流でした。この時代は、高度経済成長や少子化政策などの影響で、子どもを育てることが国家的な使命とされていました。また、男性は一家の大黒柱として働き、女性は専業主婦として家事や育児に専念することが一般的でした。このように、昭和の家族は、経済的にも精神的にも安定した生活を送っていましたが、一方で、女性の社会参加や自己実現の機会が限られていたり、夫婦間や親子間のコミュニケーションが不足していたりする問題もありました。
平成時代：
平成の時代には、夫婦と子どもからなる核家族は減少し、単身世帯や夫婦だけの世帯が増加しました。この時代は、バブル崩壊や少子高齢化などの影響で、経済的にも社会的にも不安定な状況になりました。また、結婚する人や結婚する年齢が多様化し、晩婚化や未婚化が進みました。さらに、女性の社会進出や男性の育児参加などが進み、旧来の男女役割分担が崩れました。このように、平成の家族は、自由度や多様性が高まった反面、経済的な負担や孤立感などの問題も抱えるようになりました。
令和時代：
令和の時代には、夫婦と子どもからなる核家族はさらに減少し、夫婦だけの世帯もさらに増加しました。この時代は、コロナ禍や災害などの影響で、在宅での業務が増えたり、外出の規制などにより生活や働き方が大きく変わりました。また、結婚や離婚や再婚などの婚姻関係も多様化し、同性カップルなどの新たな家族形態の認知され、これまでには認知されていなかった家族スタイルも確立されています。さらに、コロナ禍においては外出規制を受けたことでオンラインやSNSなどを通じて情報収集やコミュニケーションを行うことがさらに一般的になりました。このように、令和の家族のあり方は、柔軟性や個性を重視する一方で、個人行動が増えたことで不安定さや孤独感などの問題も増えています。
このように、家族の形態は時代や社会の変化に合わせて変化、多様化しています。
ファミリー層に向けたマーケティングとしてオススメのルートサンプリング
家族や子どもに喜ばれる商品について消費意欲が高いだけでなく、新しいトレンドに敏感な世代です。そのため、実際に商品を体験したり、口コミやSNSで情報を得たりすることで購買意欲を高めることができます。特定のシーンでアプローチを行うことで、マーケティングの効果を高めることができます。ファミリー層に向けたオススメルートをご紹介します。
保育園
保育園の保護者は子どもの年齢や出産時期によって異なりますが、20代後半から30代前半の割合が高い傾向があります。保育園の送迎は母親が行っている割合が高く、8割以上が行っているというアンケートデータもあります。母親は送迎時だけでなく園のイベントなどでも園に訪問しているため、母親同士顔を合わせる機会が多いのが特徴です。頻繁に顔を合わせるだけでなく、先生なども通じてコミュニケーションをとる機会も多いため、ママ友として関係性が作られていきます。そのため保育園ルートを通じて商品の提供を行うとママ友間で情報が共有されるため、商品の認知拡大だけでなく関心を引き出せることからファミリー層に向けて効果的に購買を促せるルートです。
幼稚園
幼稚園の保護者も子どもの年齢や出産時期によって異なりますが、20代後半から30代前半の割合が高い傾向があります。幼稚園では年間を通してさまざまなイベントが行われているため、保護者も多く来園しています。来園のタイミングで保護者同士が交流をとるため、その中でママ友コミュニティが形成されるため、良かったアイテムなどは直接もしくはSNSなどを通して共有されるため、ファミリー層に対して効果的なアプローチとなります。教育機関という信頼できる機関からママに向けて直接商品をアピールすることができるため、ママなどのファミリー層に向けて商品の認知拡大だけでなく、商品の信頼性を高めることができるのが幼稚園ルートの特徴です。
産婦人科
産婦人科では、20代から30代のママ層が定期的に訪れており、特に妊娠、出産、子育てに関するカウンセリングや診療が行われます。産婦人科はママたちにとって信頼性が高く、安心感のある医療機関です。待合室、母親教室などでは同じ悩みを持つ他のママと交流する機会も多く、ママ友コミュニティの形成につながっています。ママ友コミュニティは情報共有や助言の場として機能しており、商品やサービスに関する口コミ効果が期待できます。ママが家庭の購入判断をしている家庭も多いため、ファミリー層に対しての効果的なアプローチとなります。産婦人科はママから信頼の厚い医療機関であるため、産婦人科を通じて直接的にママにアプローチを行うことで、商品の認知度を高め、信頼性を確立できるのが産婦人科ルートの特徴です。
ファミリー層が求めるブランドや商品の価値観
ファミリー層は日常生活でさまざまな商品やブランドを選ぶ際に、特定の価値観を重視します。これらの価値観は家族全体の幸福感や生活の質に影響を与えます。以下は、家族が商品やブランドを選ぶ際に重視する主要な価値観です。
安全性：
家族の一員として、安全な商品が最優先事項です。特に子どもがいる家庭では、食品や玩具などの商品が子どもにとって安全であることが求められます。信頼性のある国産品やオーガニック製品などが好まれます。
効果性：
商品が家族のメンバーにとって実際に役立つかどうかも考慮されます。食品の栄養価、玩具の教育的価値、家庭用品の実用性など、商品の効果が評価され、家族の生活に寄与するかどうかが判断基準となります。
コストパフォーマンス（コスパ）：
家計を考える家族にとって、量を買うことも多いため、価格と品質のバランスは重要視されます。価格だけでなく、品質、使用期間、サイズ、量などが考慮され、家計に合った商品が選ばれます。
時短：
仕事と家事の両立をしている家庭（保護者）は増えていることもあり、時短につながる商品は高く評価します。便利で効率的な商品やサービスは、家事や育児、仕事といった多忙な生活をサポートします。
ギルトフリー：
家族全体が商品やサービスを楽しむ際、罪悪感を感じたくありません。家族全員で使える商品は、罪悪感を軽減し、共感や幸福感を高めます。
エシカル：
社会的責任感や環境への配慮が高まっています。エシカルなブランドや商品は、倫理的な価値観を持つ家族に支持されます。
これらの価値観は家族が共有し、商品選びに影響を与えます。特に家庭内で商品選びに関する意思決定はママが主体になっていることが多いものの、家族全員もしくは夫婦で行います。そのため、マーケティング戦略において家族全体の価値観を理解し、商品やブランドがそれに寄り添うことでロイヤリティが高まり、新規顧客開拓にもつながります。
家族は共に成長し、変化し続ける一方で、これらの価値観は家庭内での商品選びに大きな影響を与えています。家族向けの商品やブランドは、これらの価値観に対応し、家族が充実した生活を送る手助けとなることで評価を高めることができます。
ファミリー層のマーケティングのニーズ・課題について
ファミリー層は、商品やサービスを選ぶ際に、家族全体のニーズや課題を考慮します。そのため、家族向けのマーケティング戦略では、家族のニーズや課題に応えることが非常に重要です。しかし、家族のニーズや課題は、時代や環境によって変化しますが、家族の世代によっても異なります。そのため、家族向けのマーケティング戦略では、以下のような点に注意する必要があります。まず、コロナ禍によって、家族のニーズや課題が変わり、子育て世代の多様化によって家族のニーズも多様化しました。
家族の課題の変化
・在宅時間が増えたことで、家事や育児に負担がかかったり、ストレスが増加。
・オンライン消費が増えたことで、商品やサービスの情報収集や比較などの選択肢が増加。
・子どもの学校や習い事の休止、子どもの教育や遊びに不安があるため、工夫が必要。
これらのニーズや課題に対応するためには、商品やサービスがコロナ禍でも使えることや安全であることを伝えることが必要です。また、オンラインで商品やサービスを体験したり、購入したりすることができるようにすることも必要です。さらに、家庭全体であったり、各個人、子どもの教育や遊びをサポートするような商品やサービスを提供することも有効です。
家族が抱えている課題
・経済的な不安や孤立感などを抱えている
・共働き夫婦は、仕事と家事・育児の両立や時間管理などに悩んでいる
・多子家庭は、家計や教育費などの負担や子ども同士の関係などに苦労している
これらのニーズや課題に対応するためには、商品やサービスが各世代のライフスタイルに合っていることや便利であることを伝えることが必要です。また、特定の世代に対しては、割引や支援などの特典を提供することも有効です。
ファミリー層に向けたマーケティングの効果測定
商品を無料で試してもらうサンプリングは、ファミリー層向けのマーケティング戦略において有効な方法です。しかし、サンプリングを行っただけではどのような効果が得られたのか正しく判断することはできません。そのため、サンプリング実施後はサンプリングが家族の消費行動にどのような影響を与えたのかを正確に理解し、マーケティングの成果を測定するために、効果測定を行う必要があります。
では、どのようにして効果測定を行うべきでしょうか。
以下は、一般的な効果測定のアプローチとポイントです。
情報の比較
まず第一に、効果測定の手法の一つとして、サンプリングを行う前と後で、家族が商品に対する認知度や興味度などを比較することが挙げられます。これは、アンケートやインタビューなどを通じて直接尋ねることで実施できます。具体的な質問項目は、商品の名前や特徴を知っているかどうか、商品の使用感や効果に満足しているか、商品を購入したいかどうか、おすすめしたいかどうかなどです。これらの質問に対する回答をサンプリング前と後で比較することで、サンプリングが家族の商品に対する認知度や興味度にどのような影響を及ぼしたのかを評価できます。アンケートの質問項目や回答の形式を一貫させることで、統一された質問事項を使用できるため、データの分析や比較が容易に行えるだけでなく、正確な情報を取得できます。
口コミの変化
次に、効果測定の手法として、サンプリング後に家族が商品について書いたレビューや口コミを分析することが考えられます。これは、ウェブサイトやソーシャルメディアなどで家族が投稿した内容や評価を調査することによって行います。調査すべき内容には、レビューや口コミを書いた家族の数や属性、レビューや口コミにつけられた星の数や評価点などが含まれます。また、レビューや口コミに書かれた内容や印象なども詳細に調査します。さらに、他の人に商品をおすすめしたり、リピート購入を検討しているかどうかなども調査の対象になります。これらの情報を分析することで、サンプリングが家族の商品に対する満足度や信頼度にどのような影響を及ぼしたのかを測定できます。この手法のキーポイントはレビューや口コミが客観的で具体的であることです。客観的で具体的な情報をもとに分析を行うことで、データの信頼性と有用性が向上します。
以上のように、サンプリングによるマーケティング効果の測定には、アンケート、インタビュー、レビューや口コミの分析など、さまざまな方法が活用されます。これらの方法を組み合わせて使用することで、より正確で詳細なマーケティング効果の評価が可能です。
まとめ
ファミリー層は商品やサービスを選ぶ際に家族全体のニーズや課題を考慮します。そのため家族向けのマーケティング戦略では、家族の思考を解決できるような情報を提供し、アプローチを行うことが非常に重要です。しかし、家族のニーズや課題は時代や環境によって変化しており、世代によっても異なります。
そのため、ファミリー層市場でのシェア率を高めるためには、リアルタイムで商品の認知を拡大し、情報収集を並行して行い、家族のニーズを捉え、これからの変化にどのように適応していくかを予測し、行動を起こす必要があります。そのためにはファミリー層向けのアプローチはデジタルだけでなく、リアルで直接的なコンタクトが重要になってきます。
弊社ではこれまで、サンプリングを含むさまざまなリアルマーケティングの実績をもとに、多種多様な商材でファミリー層に向けたアプローチを行ってきました。世代を問わずファミリー層に向けたマーケティングをご検討されている方は、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。
